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【葬儀ばか】佐藤誠治

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警察に遺体が運ばれます。 もし修復可能であれば、納棺師さんが修復してくれますよ。 葬儀は通常通り行うことができます。 どうしても遺体が修復しない場合には、お骨にしてから葬儀を行うという方法もあります。 しかし実際には自殺遺族の多くは、葬儀を行わずに身内だけでひっそりと火葬のみを行うことの方が多いような気がします。

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親の葬儀を行わないことは、犯罪にはなりません。 ただし火葬だけは行う必要があります。日本の法律上、火葬を行う義務はあるものの「葬儀」という儀式を行う義務は一切ありません。 知らず関わらずを貫けば、役所のがやってくれたり他の親族に連絡が行って葬儀をしてくれる可能性があるのでそれも作戦の一つです。 日本の法律では「死体の埋葬又は火葬を行う者がないとき又は判明しないときは、死亡地の市町村長が、これを行わなければならない。」と定められています。 ただし下記の点には注意しましょう。 ・他の親族から反感を買う可能性がある。 ・後悔する可能性もある 以上の点が心配なければ、親の葬儀も拒否することが可能です。

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そのご希望を葬儀社に伝えれば基本的にはその通りにしてくれるはずです。 所々でメリハリは必要ですが、葬儀社の司会進行で何とかなります。

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喪主さんに相談するのが一番ではないでしょうか。 婚約者さんが喪主であれば相談して、もし別の親族の方が喪主であれば、婚約者さんを通じてきいてもらうといいでしょう。

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大手葬儀社様でなければ、反社チェックのようなことは行わないので特に問題は無いかと思います。 そして今回の質問者様のケースですと親族の中に1人いるぐらいであれば、恐らく言わなければ分からないのではないでしょうか。 もし分かってしまったとしても、参列にいらっしゃるということで、もう葬儀を行っている最中。そこで「反社の方がいたから中止します」なんてことになる可能性は0に近いと思われます。 だからご安心ください。

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